歯科衛生士の給料の相場はいくら？経験年数ごとの平均月収・年収を徹底調査【2025年最新版】

歯科衛生士として働いていても、意外と知らないことが多いのが「収入」に関するあれこれ。「月収や年収の平均ってどれくらい？」「自分の年齢なら収入はいくらが妥当？」「給料が高い県はどこ？」など、気になることはたくさんありますよね。

そこで今回は歯科衛生士の給料事情について、最新のデータを元に詳しく解説します！

歯科衛生士の平均月収は「約29万円」

平均年齢	平均勤続年数	平均月収
35.9歳	6.1年	29万7,600円

参考：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」

厚生労働省が公表した令和6年賃金構造基本統計調査によると、従業員数10人以上の職場における歯科衛生士の平均年齢は約36歳、平均勤続年数は約6年、そして平均月収は約29万円となっています。

ちなみに、令和5年は約29万円、令和4年は約28万円、令和3年は約27万円となっており、歯科衛生士の平均月収は増加傾向にあると言えます。

また、勤務先の規模で比べた場合、従業員数5～9人の職場の平均月収は約28万円、1,000人以上の職場の平均月収は約32万円と、規模の大きい職場ほど月収も高いという結果になっています。

平均年収は「405万円」で全国平均より高め

平均月収	平均ボーナス	平均年収
29万7,600円	48万4,400円	405万5,600円

参考：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」

ここでご紹介している歯科衛生士の平均年収は、平均月収の12ヶ月分に平均ボーナス（年間賞与等やその他の特別給与）を合算した金額としています。

国税庁が公表した令和5年民間給与実態統計調査によると、女性の平均年収は約316万円となっています。歯科衛生士の平均年収はそれよりも約89万円高いことになり、経済的に安定した職業であることが分かります。

参考：国税庁「令和5年民間給与実態統計調査」

【勤続年数別】歯科衛生士の平均月収・年収は？

勤続年数	平均所定内給与額	平均ボーナス	平均年収
0年	25万5,000円	38万5,000円	344万5,000円
1～4年	27万9,800円	45万7,100円	381万4,700円
5～9年	29万4,700円	39万8,000円	393万4,400円
10～14年	29万2,400円	53万8,000円	404万6,800円
15年以上	29万1,600円	65万9,600円	415万8,800円

参考：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」

ここでは平均月収の代わりに、所定内給与額（時間外勤務手当などを含まない給与額）を参考にしています。そのため、平均年収も実際よりやや少なく算出されていますが、勤続年数が長いほど年収も上がっていることが分かります。

所定内給与額は勤続年数5～9年をピークにやや減少傾向となりますが、ボーナスは順調に増加するため、年収も上がり続ける仕組みになっています。

しかし、令和6年の歯科衛生士の平均勤続年数は約6年となっており、実際は年収が上がるのを待たずに転職や離職をする人が多いと言えるようです。

歯科衛生士の初任給はどれくらい？

初任給の平均額の比較
歯科衛生士	25万5,000円
医療・福祉系（女性）	23万9,800円
大学卒の医療・福祉系（女性）	25万4,200円
専門学校卒の医療・福祉系（女性）	23万3,300円
高専・短大卒の医療・福祉系（女性）	22万8,600円

参考：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」

厚生労働省の令和6年賃金構造基本統計調査によると、勤続年数0年の歯科衛生士の所定内給与額（時間外勤務手当などを含まない給与額）は25万5,000円となっています。つまり、歯科衛生士の初任給は約25万円ということになります。

一方、医療・福祉系の職業に就いている女性の初任給は約24万円で、歯科衛生士よりもやや少なめです。また、医療・福祉系の初任給を学歴別に比較すると、大卒は歯科衛生士とほぼ同額ですが、専門学校・高等専門学校・短大卒の初任給は歯科衛生士よりも低いことが分かります。

医療・福祉関係の仕事に就く女性の中でも、歯科衛生士は初任給がやや高い職業だと言えるわけです。

【年代別】平均月収・年収にはライフステージの影響も

年代	平均月収	平均ボーナス	平均年収
20～24歳	28万2,400円	39万8,900円	378万7,700円
25～29歳	30万2,900円	39万2,000円	402万6,800円
30～34歳	32万5,400円	44万4,100円	434万8,900円
35～39歳	29万5,300円	48万6,200円	402万9,800円
40～44歳	28万9,800円	59万8,200円	407万5,800円
45～49歳	31万7,600円	80万3,400円	461万4,600円
50～54歳	29万2,500円	59万3,300円	410万3,300円
55～59歳	30万300円	56万2,700円	416万6,300円
60～64歳	23万8,500円	25万3,600円	311万5,600円
65～69歳	28万7,000円	53万4,300円	397万8,300円

参考：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」

上記の表は令和6年賃金構造基本統計調査を参考に作成した、歯科衛生士の年齢別の平均月収や平均年収です。最も高い金額は黄色、最も低い金額は青色で示しています。

勤続年数別の平均年収は、年数が長いほど増加傾向にありました。しかし、年齢別で比較してみると、必ずしも年齢が上がるほど収入も増えるというわけではないことが分かります。そして、それには女性特有のライフステージの変化が関わっていると考えられます。

ここからは、30代以降の特徴について見ていきましょう。

30代の特徴

調査対象となった20～69歳の歯科衛生士の中で、平均月収が最も高いのは30代前半の約32万円でした。しかし、30代後半では約29万円に減少しています。

30代の前半と後半で収入に差が生じるのは、結婚や出産などを機に短時間勤務に移行したり、育児に専念するために一旦離職する人などが増えるためだと考えられます。

40代の特徴

40代前半は30代後半よりも平均月収が低い世代ですが、ボーナスの金額は上がっています。育児などでまだ短時間勤務を続ける人がいる一方、勤続年数の長さなどからボーナスがアップしている人もいる世代だと言えるでしょう。

一方、40代後半になると平均月収が再び上がり、ボーナスは全世代の中で最も高くなります。この頃になると、育児がひと段落ついて本格的にフルタイム勤務を再開する人や、後輩の指導役などに昇進する人が一気に増えることが推察されます。

50代の特徴

50代になると再び平均月収がやや下がり、ボーナスの金額もかなり減ります。50代は女性にとって、体調の変化や体力の衰えなどを感じやすい時期です。更年期の症状が辛く、仕事を休まざるを得ないケースも珍しくありません。

また、親の介護などを理由に短時間勤務に切り替えたり、離職する人も増える傾向にあります。歯科衛生士の働き方にも、このような世代特有の事情が反映されているのだと言えます。

60代の特徴

今回の調査で月収・ボーナス・年収の全てが最も低かったのが、60代前半の世代です。平均月収は歯科衛生士の平均初任給の25万円よりも低く、ボーナスは50代の半分以下に下がっています。

60代は定年を迎える世代で、再雇用や再就職をきっかけに収入が大幅に減る傾向にあります。また、体力的な問題などから短時間勤務を選ぶ人も多く、それが収入減の理由になっているとも考えられます。

一方、60代後半になると平均月収が上がり、ボーナスは60代前半の倍以上になります。令和6年賃金構造基本統計調査によると、歯科衛生士の数は60代後半で一気に減りますが、平均勤続年数は約9年となっています。このことから、50代後半や定年後からキャリアを積み、再び収入がアップした可能性があると推察されます。

パートでも時給は◎！短時間勤務の歯科衛生士の平均収入

平均年齢	45歳
平均勤続年数	6.1年
平均労働日数	12.1日
1日の平均労働時間	5.4時間
平均時給	1,970円
平均月収	11万8,200円
平均年収	141万8,400円

参考：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」

上記の平均値は、令和6年賃金構造基本統計調査の短時間労働者の歯科衛生士のデータや、それを参考に算出した平均月収と平均年収です。月収と年収は「1日5時間労働×月12日勤務」で計算しています。

ちなみに、短時間労働の歯科衛生士の平均ボーナスは45万6,000円となっており、パート勤務でボーナスが支給される場合の平均年収は187万4,400円です。

また、全国の短時間労働の平均時給は1,476円です。パート勤務の歯科衛生士の平均時給はそれより494円高いため、育児や介護などを理由にパートの仕事を探す場合も、歯科衛生士として働き続ける方が収入が良いと言えます。

【都道府県別】歯科衛生士の平均年収ランキング

都道府県名	平均月収	平均ボーナス	平均年収
岐阜県	39万8,000円	189万9,700円	667万5,700円
京都府	32万3,800円	95万1,800円	483万7,400円
大分県	29万9,700円	123万700円	482万7,100円
富山県	30万1,100円	118万500円	479万3,700円
東京都	35万4,600円	48万3,200円	473万8,400円
愛知県	34万400円	62万8,200円	471万3,000円
山口県	32万6,700円	65万5,400円	457万5,800円
福岡県	33万7,000円	40万3,600円	444万7,600円
群馬県	30万2,400円	73万6,600円	436万5,400
大阪府	32万900円	49万8,500円	434万9,300

参考：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 」

上記のランキングは令和5年賃金構造基本統計調査 を参考に作成したものです。ただし、都道府県別の平均収入は毎年かなり変動するため、必ずしも同じ地域が常に高いというわけではありません。また、その年によってデータがない地域もあります。

ちなみに、日本で歯科医院が最も多いのは東京都ですが、過去の平均年収は令和4年が約460万円、令和3年が約408万円、令和2年が約393万円となっています。順調に上昇してはいるものの、ランキングのトップを独占しているわけではないため、歯科医院の数と年収の高さに大きな関係性はないと言えそうです。

キャリアアップにも役立つ！歯科衛生士の給料を上げる4つの方法

ここまでいろいろな平均収入を見てきましたが、「私の年収は平均より低い…」と感じた方でも大丈夫！お給料を上げる方法はちゃんとあります。キャリアアップにも大いに役立つので、ぜひチャレンジしてみて下さい。

1. スキルを磨く

臨床業務に苦手な分野があるという人や、もう一度基礎から復習したいという人には、現役歯科衛生士のための講座がおすすめです。講座には大きく分けて、オンラインと実習の2種類があります。

オンライン講座は通えるスクールが近くにない人に最適な方法で、自分のスケジュールに合わせて学べるというメリットがあります。動画を視聴するスタイルの講座なら、受講期間中に何度も見直せるので、苦手な分野を繰り返し学習できます。

一方、実習講座は講師のやり方を間近で見たり、患者さん役の人の口腔内を実際にケアできるのが大きなメリットです。職場で体験できないスキルが身につく場合もあり、すぐに実践に活かせます。

2. 資格を取る

歯科衛生士の仕事に役立つ資格はいろいろあります。ここでは、いくつかの資格をピックアップしてご紹介しましょう。

資格の取得には時間も費用もかかりますが、歯科衛生士とのダブルライセンスがあれば、仕事の幅が一気に広がります。

3. 副業を始める

副業OKの職場で働いている場合は、副業を始めることで収入アップを実現できます。例えば、以下のような副業は歯科衛生士のスキルを活かせます。

在宅でできる副業は「自分のスケジュールに合わせやすい」というメリットがあり、出勤するタイプの副業には「人間関係が広がる」などのメリットがあります。また、資格がある場合は、その特技を副業に活かすことも可能です。

ただし、副業の所得が年間20万円を超えると、確定申告が必要になります。また、扶養内で働いている場合は、一定の収入を超えると扶養から外れてしまうので注意しましょう。

4. 転職する

「今の職場ではこれ以上給料が上がらないかも…」という時は、転職を考えてみるのもよいでしょう。実際、歯科衛生士の平均勤続年数は6～8年くらいとなっており、転職によって収入アップやキャリアアップを目指す人も少なくありません。

また、スキルを磨く・資格を取る・副業を始めるという行動は、転職の際にも役に立ちます。できることが増えれば転職先の選択肢も増えるので、興味があることには積極的にチャレンジしてみましょう。

そして、転職活動をする際には医療系専門の求人サイトがおすすめです。「グッピー」では希望の月収や年収を自由に入力して検索できます。また、「ジョブメドレー」では希望の月収の価格帯を選択して検索できます。

年収1,000万円なんて無理？超高収入の歯科衛生士とは

歯科衛生士は経済的に安定した職業ではあるものの、さすがに年収1,000万円には届かないと思う人は多いのではないでしょうか？しかし、非常に限られた数ではありますが、年収1,000万円の歯科衛生士は実際にいます。

日本歯科衛生士会が公表した令和7年歯科衛生士の勤務実態調査報告書によると、日本歯科衛生士会の会員の中で、常勤の歯科衛生士で年収1,000万円以上の人の割合は0.2%、非常勤の歯科衛生士の場合も0.2%いることが分かっています。

勤務先としては、歯科関連の研究施設や歯科衛生士の養成機関などが挙げられます。いずれも専門性の高い知識や技術が求められるため、年収1,000万円を実現する人はごくわずかに限られるのでしょう。

一方、複数の仕事を掛け持ちしたり、独立開業することで年収1,000万円を叶える人もいます。歯科医院を対象とした経営コンサルタント、セミナーの講師、ホワイトニングサロンの運営など、得意分野を活かした仕事は高収入につながります。

参考：日本歯科衛生士会「令和7年歯科衛生士の勤務実態調査報告書」

年収500～700万なら目指せる！実現している人の実態を調査

年収500～700万円の歯科衛生士の割合
500～600万円	10.7%
600～700万円	5.2%

参考：日本歯科衛生士会「令和7年歯科衛生士の勤務実態調査報告書」

令和7年歯科衛生士の勤務実態調査報告書によると、日本歯科衛生士会に所属する常勤の歯科衛生士の中で、年収500～600万円の人が占める割合は10.7%、年収600～700万円の人は5.2%となっています。つまり、約16%の人が年収500～700万円を実現しているわけです。

もちろん全体から見れば決して高い割合とは言えませんが、年収1,000万円と比べれば、実現可能に思える数値だと言えます。では、年収500～700万円の人はどのような職場で働いているのか、詳しく見てみましょう。

年収500～600万円の人が多い勤務先 TOP3

企業・事業所（商品開発・営業等）	29.0%
企業・事業所（歯科診療業務）	17.2%
歯科衛生士教育養成機関	16.1%

参考：日本歯科衛生士会「令和7年歯科衛生士の勤務実態調査報告書」

年収500～600万円の歯科衛生士を勤務先別に比較した場合、最も割合が多かったのが「企業・事業所（商品開発・営業等）」でした。例えば、オーラルケア用品や歯科治療器具などを扱う企業の商品開発・営業の仕事などは、歯科衛生士のスキルを活かして活躍できる可能性が高いと言えそうです。

そして、ほぼ同じ割合だったのが「企業・事業所（歯科診療業務）」と「歯科衛生士教育養成機関」です。企業・事業所の歯科診療業務とは、いわゆる企業内診療所のことで、主に大企業などに設置されている歯科診療所です。一方、教育養成機関は大学や専門学校などで、教員の求人は転職サイトにも掲載されています。

年収600～700万円の人が多い勤務先 TOP3

企業・事業所（歯科診療業務）	27.6%
地域包括支援センター等	25.0%
研究機関	18.2%

参考：日本歯科衛生士会「令和7年歯科衛生士の勤務実態調査報告書」

年収600～700万円の歯科衛生士の勤務先の中で、最も割合が高いのは「企業・事業所（歯科診療業務）」でした。企業内の歯科診療所は年収500～600万円の人の割合も比較的高いため、全体的に給料が高い職場が多いと言えそうです。

一方、その次に割合が高いのは「地域包括支援センター等」です。地域包括支援センターは高齢者の困り事を支援する公的な相談窓口で、歯科衛生士が在籍している地域もあります。訪問歯科などによる口腔ケアは高齢者の体調改善や健康維持に大きく影響するため、非常にやりがいのある仕事です。

そして、3番目に多かったのは「研究機関」です。歯科に関する研究機関は民間企業や自治体などが運営しており、あまり機会は多くありませんが、求人が行われることもあります。

歯科衛生士の給料に関するよくある質問

まとめ

歯科衛生士の給料の相場は、年齢・勤続年数・地域・勤務先などによって、平均値も様々です。大切なのは、単純に金額だけで比較するのではなく、いろいろなケースがあることを理解すること。

また、今の給料に満足できない時は、収入アップのために何ができるか、具体的に考えてみましょう。資格の取得や副業、転職など、自分に最適な方法が見つかるはずですよ！